ゲーム情報誌「ファミ通」を発行するGzブレインはこのほど、ゲーム市場規模に関する調査結果を発表した。2018年の国内ゲーム市場は過去最高の1兆6704億円。うち国内クラウドゲーム市場は11億円（約0.07％）だったが、20年に28.6億円（18年の約2.6倍）、22年には125.9億円（約11.4倍）に急拡大すると予測している。

　クラウドゲームは、ベンダーやゲーム会社がネット経由でコンテンツを配信し、データセンター側で処理を行うため、ユーザーがハード・ソフト不要でプレイできる点が特徴。国内で広く普及するには至っていないが、欧米を中心に開発が加速している。

　米Appleは、定額制のゲーム配信サービス「Apple Arcade」を今秋から世界150カ国以上で開始予定。米Googleは、有料のゲーム配信サービス「Stadia Pro」を11月から日本を除く14カ国で展開する。米Microsoftはソニーと提携し、「Xbox」「プレイステーション」シリーズ向けタイトルを「Microsoft Azure」上で提供するサービスの共同開発に乗り出している。今後、こうしたサービスが続々と日本に参入し、普及が進むとみられる。

　18年の国内ゲーム市場では、ゲームアプリ市場が1兆1660億円（約69.8％）、家庭用ゲーム市場（ソフト＋ハード）が4343億円（約26.0％）を占めた。
2019年06月10日 12時07分
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/1906/10/news077.html